この表において、Ｆは、設計基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
２
特定行政庁がその地方の気候、骨材の性状等に応じて規則で設計基準強度の上限の数値を定めた場合において、設計基準強度が、その数値を超えるときは、前項の表の適用に関しては、その数値を設計基準強度とする。
（溶接）
第九十二条
溶接継目ののど断面に対する許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。
継目の形式
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
圧縮
引張り
曲げ
せん断
突合せ
Ｆ／１．５
Ｆ／（１．５√３）
長期に生ずる力に対する圧縮、引張り、曲げ又はせん断の許容応力度のそれぞれの数値の一・五倍とする。
突合せ以外のもの
Ｆ／（１．５√３）
Ｆ／（１．５√３）
この表において、Ｆは、溶接される鋼材の種類及び品質に応じて国土交通大臣が定める溶接部の基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
（高力ボルト接合）
第九十二条の二
高力ボルト摩擦接合部の高力ボルトの軸断面に対する許容せん断応力度は、次の表の数値によらなければならない。
種類
許容せん断応力度
長期に生ずる力に対する許容せん断応力度
短期に生ずる力に対する許容せん断応力度
（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
一面せん断
０．３Ｔ
ｏ
長期に生ずる力に対する許容せん断応力度の数値の一・五倍とする。
二面せん断
０．６Ｔ
ｏ
この表において、
Ｔ
ｏ
は、高力ボルトの品質に応じて国土交通大臣が定める基準張力（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
２
高力ボルトが引張力とせん断力とを同時に受けるときの高力ボルト摩擦接合部の高力ボルトの軸断面に対する許容せん断応力度は、前項の規定にかかわらず、次の式により計算したものとしなければならない。
ｆ
ｓｔ
＝ｆ
ｓｏ
（１－（σ
ｔ
／Ｔ
ｏ
））
（この式において、ｆ
ｓｔ
、ｆ
ｓｏ
、σ
ｔ
及びＴ
ｏ
は、それぞれ次の数値を表すものとする。
ｆ
ｓｔ
この項の規定による許容せん断応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
ｆ
ｓｏ
前項の規定による許容せん断応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
σ
ｔ
高力ボルトに加わる外力により生ずる引張応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
Ｔ
ｏ
前項の表に規定する基準張力）
（地盤及び基礎ぐい）
第九十三条
地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力は、国土交通大臣が定める方法によつて、地盤調査を行い、その結果に基づいて定めなければならない。
ただし、次の表に掲げる地盤の許容応力度については、地盤の種類に応じて、それぞれ次の表の数値によることができる。
地盤
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方メートルにつきキロニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方メートルにつきキロニュートン）
岩盤
一、〇〇〇
長期に生ずる力に対する許容応力度のそれぞれの数値の二倍とする。
固結した砂
五〇〇
土丹盤
三〇〇
密実な
礫
れき
層
三〇〇
密実な砂質地盤
二〇〇
砂質地盤（地震時に液状化のおそれのないものに限る。）
五〇
堅い粘土質地盤
一〇〇
粘土質地盤
二〇
堅いローム層
一〇〇
ローム層
五〇
（補則）
第九十四条
第八十九条から前条までに定めるもののほか、構造耐力上主要な部分の材料の長期に生ずる力に対する許容応力度及び短期に生ずる力に対する許容応力度は、材料の種類及び品質に応じ、国土交通大臣が建築物の安全を確保するために必要なものとして定める数値によらなければならない。
第四款　材料強度
（木材）
第九十五条
木材の繊維方向の材料強度は、次の表の数値によらなければならない。
ただし、第八十二条の五第二号の規定によつて積雪時の構造計算をするに当たつては、同表の数値に〇・八を乗じて得た数値としなければならない。
材料強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
Ｆｃ
Ｆｔ
Ｆｂ
Ｆｓ
この表において、Ｆｃ、Ｆｔ、Ｆｂ及びＦｓは、それぞれ第八十九条第一項の表に規定する基準強度を表すものとする。
２
第八十九条第二項及び第三項の規定は、木材の材料強度について準用する。
（鋼材等）
第九十六条
鋼材等の材料強度は、次の表一又は表二の数値によらなければならない。
一
種類
材料強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
炭素鋼
構造用鋼材
Ｆ
Ｆ
Ｆ
Ｆ／√３
高力ボルト
―
Ｆ
―
Ｆ／√３
ボルト
黒皮
―
Ｆ
―
―
仕上げ
―
Ｆ
―
３Ｆ／４
（Ｆが二四〇を超えるボルトについて、国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）
構造用ケーブル
―
Ｆ
―
―
リベット鋼
―
Ｆ
―
３Ｆ／４
鋳鋼
Ｆ
Ｆ
Ｆ
Ｆ／√３
ステンレス鋼
構造用鋼材
Ｆ
Ｆ
Ｆ
Ｆ／√３
高力ボルト
―
Ｆ
―
Ｆ／√３
ボルト
―
Ｆ
―
Ｆ／√３
構造用ケーブル
―
Ｆ
―
―
鋳鋼
Ｆ
Ｆ
Ｆ
Ｆ／√３
鋳鉄
Ｆ
―
―
―
この表において、Ｆは、第九十条の表一に規定する基準強度を表すものとする。
二
種類
材料強度
（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
せん断補強以外に用いる場合
せん断補強に用いる場合
丸鋼
Ｆ
Ｆ
Ｆ（当該数値が二九五を超える場合には、二九五）
異形鉄筋
Ｆ
Ｆ
Ｆ（当該数値が三九〇を超える場合には、三九〇）
鉄線の径が四ミリメートル以上の溶接金網
―
Ｆ（ただし、床版に用いる場合に限る。）
Ｆ
この表において、Ｆは、第九十条の表一に規定する基準強度を表すものとする。
（コンクリート）
第九十七条
コンクリートの材料強度は、次の表の数値によらなければならない。
ただし、異形鉄筋を用いた付着について、国土交通大臣が異形鉄筋の種類及び品質に応じて別に数値を定めた場合は、当該数値によることができる。
材料強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
せん断
付着
Ｆ
Ｆ／１０
（Ｆが二一を超えるコンクリートについて、国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）
二・一（軽量骨材を使用する場合にあつては、一・八）
この表において、Ｆは、設計基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
２
第九十一条第二項の規定は、前項の設計基準強度について準用する。
（溶接）
第九十八条
溶接継目ののど断面に対する材料強度は、次の表の数値によらなければならない。
継目の形式
材料強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
突合せ
Ｆ
Ｆ／√３
突合せ以外のもの
Ｆ／√３
Ｆ／√３
この表において、Ｆは、第九十二条の表に規定する基準強度を表すものとする。
（補則）
第九十九条
第九十五条から前条までに定めるもののほか、構造耐力上主要な部分の材料の材料強度は、材料の種類及び品質に応じ、国土交通大臣が地震に対して建築物の安全を確保するために必要なものとして定める数値によらなければならない。
第百条から第百六条まで
削除
第四章　耐火構造、準耐火構造、防火構造、防火区画等
（耐火性能に関する技術的基準）
第百七条
法第二条第七号の政令で定める技術的基準は、次に掲げるものとする。
一
次の表の上欄に掲げる建築物の部分にあつては、当該各部分に通常の火災による火熱が同表の下欄に掲げる当該部分の存する階の区分に応じそれぞれ同欄に掲げる時間加えられた場合に、構造耐力上支障のある変形、溶融、破壊その他の損傷を生じないものであること。
建築物の部分
時間
最上階及び最上階から数えた階数が二以上で四以内の階
最上階から数えた階数が五以上で九以内の階
最上階から数えた階数が十以上で十四以内の階
最上階から数えた階数が十五以上で十九以内の階
最上階から数えた階数が二十以上の階
壁
間仕切壁（耐力壁に限る。）
一時間
一・五時間
二時間
二時間
二時間
外壁（耐力壁に限る。）
一時間
一・五時間
二時間
二時間
二時間
柱
一時間
一・五時間
二時間
二・五時間
三時間
床
一時間
一・五時間
二時間
二時間
二時間
はり
一時間
一・五時間
二時間
二・五時間
三時間
屋根
三十分間
階段
三十分間
備考
一　第二条第一項第八号の規定により階数に算入されない屋上部分がある建築物の当該屋上部分は、この表の適用については、建築物の最上階に含まれるものとする。
二　この表における階数の算定については、第二条第一項第八号の規定にかかわらず、地階の部分の階数は、全て算入するものとする。
二
前号に掲げるもののほか、壁及び床にあつては、これらに通常の火災による火熱が一時間（非耐力壁である外壁の延焼のおそれのある部分以外の部分にあつては、三十分間）加えられた場合に、当該加熱面以外の面（屋内に面するものに限る。）の温度が当該面に接する可燃物が燃焼するおそれのある温度として国土交通大臣が定める温度（以下「可燃物燃焼温度」という。）以上に上昇しないものであること。
三
前二号に掲げるもののほか、外壁及び屋根にあつては、これらに屋内において発生する通常の火災による火熱が一時間（非耐力壁である外壁の延焼のおそれのある部分以外の部分及び屋根にあつては、三十分間）加えられた場合に、屋外に火炎を出す原因となる亀裂その他の損傷を生じないものであること。
