浄化して供給する空気に含まれるホルムアルデヒドの量（単位　一立方メートルにつきミリグラム）
Ｖ
有効換気量（単位　一時間につき立方メートル））
（２）
一の機械換気設備が二以上の居室に係る場合にあつては、当該換気設備の有効換気換算量が、当該二以上の居室のそれぞれの必要有効換気量の合計以上であること。
（３）
（１）及び（２）に掲げるもののほか、ホルムアルデヒドの発散による衛生上の支障がないようにするために必要な換気を確保することができるものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いるものであること。
ハ
中央管理方式の空気調和設備にあつては、第百二十九条の二の五第三項の規定によるほか、ホルムアルデヒドの発散による衛生上の支障がないようにするために必要な換気を確保することができるものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いる構造又は国土交通大臣の認定を受けた構造とすること。
二
法第三十四条第二項に規定する建築物又は各構えの床面積の合計が千平方メートルを超える地下街に設ける機械換気設備（一の居室のみに係るものを除く。）又は中央管理方式の空気調和設備にあつては、これらの制御及び作動状態の監視を中央管理室において行うことができるものとすること。
２
前項の規定は、同項に規定する基準に適合する換気設備を設ける住宅等の居室又はその他の居室とそれぞれ同等以上にホルムアルデヒドの発散による衛生上の支障がないようにするために必要な換気を確保することができるものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いる住宅等の居室若しくはその他の居室又は国土交通大臣の認定を受けた住宅等の居室若しくはその他の居室については、適用しない。
（居室を有する建築物のホルムアルデヒドに関する技術的基準の特例）
第二十条の九
前二条の規定は、一年を通じて、当該居室内の人が通常活動することが想定される空間のホルムアルデヒドの量を空気一立方メートルにつきおおむね〇・一ミリグラム以下に保つことができるものとして、国土交通大臣の認定を受けた居室については、適用しない。
第二節　居室の天井の高さ、床の高さ及び防湿方法
（居室の天井の高さ）
第二十一条
居室の天井の高さは、二・一メートル以上でなければならない。
２
前項の天井の高さは、室の床面から測り、一室で天井の高さの異なる部分がある場合においては、その平均の高さによるものとする。
（居室の床の高さ及び防湿方法）
第二十二条
最下階の居室の床が木造である場合における床の高さ及び防湿方法は、次の各号に定めるところによらなければならない。
ただし、床下をコンクリート、たたきその他これらに類する材料で覆う場合及び当該最下階の居室の床の構造が、地面から発生する水蒸気によつて腐食しないものとして、国土交通大臣の認定を受けたものである場合においては、この限りでない。
一
床の高さは、直下の地面からその床の上面まで四十五センチメートル以上とすること。
二
外壁の床下部分には、壁の長さ五メートル以下ごとに、面積三百平方センチメートル以上の換気孔を設け、これにねずみの侵入を防ぐための設備をすること。
第二節の二　地階における住宅等の居室の防湿の措置等
（地階における住宅等の居室の技術的基準）
第二十二条の二
法第二十九条（法第八十七条第三項において準用する場合を含む。）の政令で定める技術的基準は、次に掲げるものとする。
一
居室が、次のイからハまでのいずれかに該当すること。
イ
国土交通大臣が定めるところにより、からぼりその他の空地に面する開口部が設けられていること。
ロ
第二十条の二に規定する技術的基準に適合する換気設備が設けられていること。
ハ
居室内の湿度を調節する設備が設けられていること。
二
直接土に接する外壁、床及び屋根又はこれらの部分（以下この号において「外壁等」という。）の構造が、次のイ又はロのいずれかに適合するものであること。
イ
外壁等の構造が、次の（１）又は（２）のいずれか（屋根又は屋根の部分にあつては、（１））に適合するものであること。
ただし、外壁等のうち常水面以上の部分にあつては、耐水材料で造り、かつ、材料の接合部及びコンクリートの打継ぎをする部分に防水の措置を講ずる場合においては、この限りでない。
（１）
外壁等にあつては、国土交通大臣が定めるところにより、直接土に接する部分に、水の浸透を防止するための防水層を設けること。
（２）
外壁又は床にあつては、直接土に接する部分を耐水材料で造り、かつ、直接土に接する部分と居室に面する部分の間に居室内への水の浸透を防止するための空
隙
げき
（当該空
隙
げき
に浸透した水を有効に排出するための設備が設けられているものに限る。）を設けること。
ロ
外壁等の構造が、外壁等の直接土に接する部分から居室内に水が浸透しないものとして、国土交通大臣の認定を受けたものであること。
第二節の三　長屋又は共同住宅の界壁の遮音構造等
第二十二条の三
法第三十条第一項第一号（法第八十七条第三項において準用する場合を含む。）の政令で定める技術的基準は、次の表の上欄に掲げる振動数の音に対する透過損失がそれぞれ同表の下欄に掲げる数値以上であることとする。
振動数（単位　ヘルツ）
透過損失（単位　デシベル）
一二五
二五
五〇〇
四〇
二、〇〇〇
五〇
２
法第三十条第二項（法第八十七条第三項において準用する場合を含む。）の政令で定める技術的基準は、前項に規定する基準とする。
第三節　階段
（階段及びその踊場の幅並びに階段の蹴上げ及び踏面の寸法）
第二十三条
階段及びその踊場の幅並びに階段の蹴上げ及び踏面の寸法は、次の表によらなければならない。
ただし、屋外階段の幅は、第百二十条又は第百二十一条の規定による直通階段にあつては九十センチメートル以上、その他のものにあつては六十センチメートル以上、住宅の階段（共同住宅の共用の階段を除く。）の蹴上げは二十三センチメートル以下、踏面は十五センチメートル以上とすることができる。
階段の種別
階段及びその踊場の幅
蹴上げの寸法
踏面の寸法
（単位　センチメートル）
（単位　センチメートル）
（単位　センチメートル）
（一）
小学校（義務教育学校の前期課程を含む。）における児童用のもの
一四〇以上
一六以下
二六以上
（二）
中学校（義務教育学校の後期課程を含む。）、高等学校若しくは中等教育学校における生徒用のもの又は物品販売業（物品加工修理業を含む。第百三十条の五の三を除き、以下同じ。）を営む店舗で床面積の合計が千五百平方メートルを超えるもの、劇場、映画館、演芸場、観覧場、公会堂若しくは集会場における客用のもの
一四〇以上
一八以下
二六以上
（三）
直上階の居室の床面積の合計が二百平方メートルを超える地上階又は居室の床面積の合計が百平方メートルを超える地階若しくは地下工作物内におけるもの
一二〇以上
二〇以下
二四以上
（四）
（一）から（三）までに掲げる階段以外のもの
七五以上
二二以下
二一以上
２
回り階段の部分における踏面の寸法は、踏面の狭い方の端から三十センチメートルの位置において測るものとする。
３
階段及びその踊場に手すり及び階段の昇降を安全に行うための設備でその高さが五十センチメートル以下のもの（以下この項において「手すり等」という。）が設けられた場合における第一項の階段及びその踊場の幅は、手すり等の幅が十センチメートルを限度として、ないものとみなして算定する。
４
第一項の規定は、同項の規定に適合する階段と同等以上に昇降を安全に行うことができるものとして国土交通大臣が定めた構造方法を用いる階段については、適用しない。
（踊場の位置及び踏幅）
第二十四条
前条第一項の表の（一）又は（二）に該当する階段でその高さが三メートルをこえるものにあつては高さ三メートル以内ごとに、その他の階段でその高さが四メートルをこえるものにあつては高さ四メートル以内ごとに踊場を設けなければならない。
２
前項の規定によつて設ける直階段の踊場の踏幅は、一・二メートル以上としなければならない。
（階段等の手すり等）
第二十五条
階段には、手すりを設けなければならない。
２
階段及びその踊場の両側（手すりが設けられた側を除く。）には、側壁又はこれに代わるものを設けなければならない。
３
階段の幅が三メートルをこえる場合においては、中間に手すりを設けなければならない。
ただし、けあげが十五センチメートル以下で、かつ、踏面が三十センチメートル以上のものにあつては、この限りでない。
４
前三項の規定は、高さ一メートル以下の階段の部分には、適用しない。
（階段に代わる傾斜路）
第二十六条
階段に代わる傾斜路は、次の各号に定めるところによらなければならない。
一
勾
こう
配は、八分の一をこえないこと。
二
表面は、粗面とし、又はすべりにくい材料で仕上げること。
２
前三条の規定（けあげ及び踏面に関する部分を除く。）は、前項の傾斜路に準用する。
（特殊の用途に専用する階段）
第二十七条
第二十三条から第二十五条までの規定は、昇降機機械室用階段、物見塔用階段その他特殊の用途に専用する階段には、適用しない。
第四節　便所
（便所の採光及び換気）
第二十八条
便所には、採光及び換気のため直接外気に接する窓を設けなければならない。
ただし、水洗便所で、これに代わる設備をした場合においては、この限りでない。
（くみ取便所の構造）
第二十九条
くみ取便所の構造は、次に掲げる基準に適合するものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いるもの又は国土交通大臣の認定を受けたものとしなければならない。
一
屎
し
尿に接する部分から漏水しないものであること。
二
屎
し
