この表において、Ｔｓ、Ｐｓｉ、ｍｉ、Ｂｓｉ、Ｆｈ、Ｚ及びＧｓは、それぞれ次の数値を表すものとする。
Ｔｓ　建築物の安全限界固有周期（単位　秒）
Ｐｓｉ　各階に水平方向に生ずる力（単位　キロニュートン）
ｍｉ　第三号の表に規定するｍｉの数値
Ｂｓｉ　各階に生ずる加速度の分布を表すものとして、安全限界固有周期に対応する振動特性に応じて国土交通大臣が定める基準に従つて算出した数値
Ｆｈ　安全限界固有周期における振動の減衰による加速度の低減率を表すものとして国土交通大臣が定める基準に従つて算出した数値
Ｚ　第八十八条第一項に規定するＺの数値
Ｇｓ　第三号の表に規定するＧｓの数値
六
第八十二条第四号の規定によること。
七
屋根ふき材、特定天井、外装材及び屋外に面する帳壁が、第三号ニの規定によつて計算した建築物の各階に生ずる水平方向の層間変位及び同号ロの規定によつて計算した建築物の損傷限界固有周期に応じて建築物の各階に生ずる加速度を考慮して国土交通大臣が定める基準に従つた構造計算によつて風圧並びに地震その他の震動及び衝撃に対して構造耐力上安全であることを確かめること。
八
特別警戒区域内における居室を有する建築物の外壁等が、自然現象の種類、最大の力の大きさ等及び土石等の高さ等（当該外壁等の高さが土石等の高さ等未満であるときは、自然現象の種類、最大の力の大きさ等、土石等の高さ等及び当該外壁等の高さ）に応じて、国土交通大臣が定める基準に従つた構造計算によつて当該自然現象により想定される衝撃が作用した場合においても破壊を生じないものであることを確かめること。
ただし、第八十条の三ただし書に規定する場合は、この限りでない。
第一款の四　許容応力度等計算
第八十二条の六
第八十一条第二項第二号イに規定する許容応力度等計算とは、次に定めるところによりする構造計算をいう。
一
第八十二条各号、第八十二条の二及び第八十二条の四に定めるところによること。
二
建築物の地上部分について、次に適合することを確かめること。
イ
次の式によつて計算した各階の剛性率が、それぞれ十分の六以上であること。
Ｒｓ＝ｒｓ／
ｒ
―
ｓ
（この式において、Ｒｓ、ｒｓ及び
ｒ
―
ｓは、それぞれ次の数値を表すものとする。
Ｒｓ
各階の剛性率
ｒｓ
各階の層間変形角の逆数
ｒ
―
ｓ
当該建築物についてのｒｓの相加平均）
ロ
次の式によつて計算した各階の偏心率が、それぞれ百分の十五を超えないこと。
Ｒｅ＝ｅ／ｒｅ
（この式において、Ｒｅ、ｅ及びｒｅは、それぞれ次の数値を表すものとする。
Ｒｅ
各階の偏心率
ｅ
各階の構造耐力上主要な部分が支える固定荷重及び積載荷重（第八十六条第二項ただし書の規定により特定行政庁が指定する多雪区域にあつては、固定荷重、積載荷重及び積雪荷重）の重心と当該各階の剛心をそれぞれ同一水平面に投影させて結ぶ線を計算しようとする方向と直交する平面に投影させた線の長さ（単位　センチメートル）
ｒｅ
国土交通大臣が定める方法により算出した各階の剛心周りのねじり剛性の数値を当該各階の計算しようとする方向の水平剛性の数値で除した数値の平方根（単位　センチメートル））
三
前二号に定めるところによるほか、建築物の地上部分について、国土交通大臣がその構造方法に応じ、地震に対し、安全であることを確かめるために必要なものとして定める基準に適合すること。
第二款　荷重及び外力
（荷重及び外力の種類）
第八十三条
建築物に作用する荷重及び外力としては、次の各号に掲げるものを採用しなければならない。
一
固定荷重
二
積載荷重
三
積雪荷重
四
風圧力
五
地震力
２
前項に掲げるもののほか、建築物の実況に応じて、土圧、水圧、震動及び衝撃による外力を採用しなければならない。
（固定荷重）
第八十四条
建築物の各部の固定荷重は、当該建築物の実況に応じて計算しなければならない。
ただし、次の表に掲げる建築物の部分の固定荷重については、それぞれ同表の単位面積当たり荷重の欄に定める数値に面積を乗じて計算することができる。
建築物の部分
種別
単位面積当たり荷重
（単位　一平方メートルにつきニュートン）
備考
屋根
瓦ぶき
ふき土がない場合
屋根面につき
六四〇
下地及びたるきを含み、もやを含まない。
ふき土がある場合
九八〇
下地及びたるきを含み、もやを含まない。
波形鉄板ぶき
もやに直接ふく場合
五〇
もやを含まない。
薄鉄板ぶき
二〇〇
下地及びたるきを含み、もやを含まない。
ガラス屋根
二九〇
鉄製枠を含み、もやを含まない。
厚形スレートぶき
四四〇
下地及びたるきを含み、もやを含まない。
木造のもや
もやの支点間の距離が二メートル以下の場合
屋根面につき
五〇
もやの支点間の距離が四メートル以下の場合
一〇〇
天井
さお縁
天井面につき
一〇〇
つり木、受木及びその他の下地を含む。
繊維板張、打上げ板張、合板張又は金属板張
一五〇
木毛セメント板張
二〇〇
格
ごう
縁
二九〇
しつくい塗
三九〇
モルタル塗
五九〇
床
木造の床
板張
床面につき
一五〇
根太を含む。
畳敷
三四〇
床板及び根太を含む。
床ばり
張り間が四メートル以下の場合
一〇〇
張り間が六メートル以下の場合
一七〇
張り間が八メートル以下の場合
二五〇
コンクリート造の床の仕上げ
板張
二〇〇
根太及び大引を含む。
フロアリングブロック張
一五〇
仕上げ厚さ一センチメートルごとに、そのセンチメートルの数値を乗ずるものとする。
モルタル塗、人造石塗及びタイル張
二〇〇
アスファルト防水層
一五〇
厚さ一センチメートルごとに、そのセンチメートルの数値を乗ずるものとする。
壁
木造の建築物の壁の軸組
壁面につき
一五〇
柱、間柱及び筋かいを含む。
木造の建築物の壁の仕上げ
下見板張、羽目板張又は繊維板張
一〇〇
下地を含み、軸組を含まない。
木ずりしつくい塗
三四〇
鉄網モルタル塗
六四〇
木造の建築物の小舞壁
八三〇
軸組を含む。
コンクリート造の壁の仕上げ
しつくい塗
一七〇
仕上げ厚さ一センチメートルごとに、そのセンチメートルの数値を乗ずるものとする。
モルタル塗及び人造石塗
二〇〇
タイル張
二〇〇
（積載荷重）
第八十五条
建築物の各部の積載荷重は、当該建築物の実況に応じて計算しなければならない。
ただし、次の表に掲げる室の床の積載荷重については、それぞれ同表の（い）、（ろ）又は（は）の欄に定める数値に床面積を乗じて計算することができる。
室の種類
構造計算の対象
（い）
（ろ）
（は）
床の構造計算をする場合
大ばり、柱又は基礎の構造計算をする場合
地震力を計算する場合
（単位　一平方メートルにつきニュートン）
（単位　一平方メートルにつきニュートン）
（単位　一平方メートルにつきニュートン）
（一）
住宅の居室、住宅以外の建築物における寝室又は病室
一、八〇〇
一、三〇〇
六〇〇
（二）
事務室
二、九〇〇
一、八〇〇
八〇〇
（三）
教室
二、三〇〇
二、一〇〇
一、一〇〇
（四）
百貨店又は店舗の売場
二、九〇〇
二、四〇〇
一、三〇〇
（五）
劇場、映画館、演芸場、観覧場、公会堂、集会場その他これらに類する用途に供する建築物の客席又は集会室
固定席の場合
二、九〇〇
二、六〇〇
一、六〇〇
その他の場合
三、五〇〇
三、二〇〇
二、一〇〇
（六）
自動車車庫及び自動車通路
五、四〇〇
三、九〇〇
二、〇〇〇
（七）
廊下、玄関又は階段
（三）から（五）までに掲げる室に連絡するものにあつては、（五）の「その他の場合」の数値による。
（八）
屋上広場又はバルコニー
（一）の数値による。ただし、学校又は百貨店の用途に供する建築物にあつては、（四）の数値による。
２
柱又は基礎の垂直荷重による圧縮力を計算する場合においては、前項の表の（ろ）欄の数値は、そのささえる床の数に応じて、これに次の表の数値を乗じた数値まで減らすことができる。
ただし、同項の表の（五）に掲げる室の床の積載荷重については、この限りでない。
ささえる床の数
積載荷重を減らすために乗ずべき数値
二
〇・九五
三
〇・九
四
〇・八五
五
〇・八
六
〇・七五
七
〇・七
八
〇・六五
九以上
〇・六
３
倉庫業を営む倉庫における床の積載荷重は、第一項の規定によつて実況に応じて計算した数値が一平方メートルにつき三千九百ニュートン未満の場合においても、三千九百ニュートンとしなければならない。
（積雪荷重）
第八十六条
積雪荷重は、積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方における垂直積雪量を乗じて計算しなければならない。
２
前項に規定する積雪の単位荷重は、積雪量一センチメートルごとに一平方メートルにつき二十ニュートン以上としなければならない。
ただし、特定行政庁は、規則で、国土交通大臣が定める基準に基づいて多雪区域を指定し、その区域につきこれと異なる定めをすることができる。
３
第一項に規定する垂直積雪量は、国土交通大臣が定める基準に基づいて特定行政庁が規則で定める数値としなければならない。
４
屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その
勾
こう
配が六十度以下の場合においては、その
勾
こう
配に応じて第一項の積雪荷重に次の式によつて計算した屋根形状係数（特定行政庁が屋根ふき材、雪の性状等を考慮して規則でこれと異なる数値を定めた場合においては、その定めた数値）を乗じた数値とし、その
勾
こう
配が六十度を超える場合においては、零とすることができる。
μｂ＝√ｃｏｓ（１．５β）
（この式において、μｂ及びβは、それぞれ次の数値を表すものとする。
μｂ
屋根形状係数
β
屋根
勾
こう
配（単位　度））
５
