イオン化式スポット型感知器の性能を有する感知器又はイオン化アナログ式スポット型感知器は、通電状態において、風速五メートル毎秒の気流に五分間投入したとき、イオン化式スポット型感知器の性能を有する感知器にあつては火災信号を、イオン化アナログ式スポット型感知器にあつては公称感知濃度の下限値以上の火災情報信号を発信しないものでなければならない。
２
光電式感知器の性能を有する感知器又は光電アナログ式感知器の性能を有する感知器は、通電状態において、白熱ランプを用い照度五千ルクスの外光を十秒間照射し十秒間照射しない動作を十回繰り返した後五分間連続して照射したとき、光電式感知器の性能を有する感知器にあつては火災信号を、光電アナログ式感知器の性能を有する感知器にあつては公称感知濃度の下限値以上の火災情報信号を発信しないものでなければならない。
３
炎感知器のうち屋内型のものは、通電状態において、白熱ランプ及び蛍光灯を用い、それぞれ照度五千ルクスの外光を五分間照射したとき、火災信号を発信しないものでなければならない。
４
炎感知器のうち屋外型及び道路型のものは、通電状態において、次に定めるところにより外光又は電磁波をそれぞれ照射したとき、火災信号を発信しないものでなければならない。
一
ハロゲンランプを用い、照度二万ルクスの外光を五分間照射
二
回転灯（カバー色は、赤、黄、青、緑及び紫）を用い、照度千ルクスの外光をそれぞれ五分間照射
三
一メートル当たり十ボルトの電界強度で、周波数一キロヘルツの正弦波によつて八十パーセントの振幅変調をし、並びに周波数を八十メガヘルツから一ギガヘルツまで及び一・四ギガヘルツから二ギガヘルツまでそれぞれ〇・〇〇一五デイケード毎秒以下の速度で変化させた電磁波を照射
５
炎感知器のうち屋外型のものは、無通電状態において、充電部と外箱との間に、波高値六キロボルト、波頭長〇・五マイクロ秒から一・五マイクロ秒まで及び波尾長三十二マイクロ秒から四十八マイクロ秒までの波形を有する衝撃波電圧を正負それぞれ一回加えた場合、機能に異常を生じないものでなければならない。
６
無線式感知器は、通電状態において、第四項第三号に規定する電磁波を照射したとき、火災信号を発信せず、かつ、機能に異常を生じないものでなければならない。
（感知器の引張試験等）
第十一条
感知器（電池を用いる無線式感知器を除く。）は、次の各号に適合するものでなければならない。
一
端子は、一極につき二個であること。
二
端子に代えて電線を用いる感知器（定温式感知線型感知器を除く。）の電線は、一極につき二本とし、一本当たり二十ニュートンの引張荷重を加えた場合、切断せず、かつ、機能に異常を生じないこと。
２
差動式分布型感知器の線状感熱部及び定温式感知線型感知器は、次の各号に適合するものでなければならない。
一
二十五センチメートル当たり、百ニュートンの引張荷重を加えた場合、切断せず、かつ、機能に異常を生じないこと。
二
線状部分の接続部品は、これを用いて接続したために線状部分の機能に異常を生じないこと。
（差動式スポット型感知器の感度）
第十二条
差動式スポット型感知器の感度は、その有する種別に応じ、Ｋ、Ｖ、Ｎ、Ｔ、Ｍ、ｋ、ｖ、ｎ、ｔ及びｍの値を次の表のように定めた場合、次に定める試験に合格するものでなければならない。
種別
作動試験
不作動試験
階段上昇
直線上昇
階段上昇
直線上昇
Ｋ
Ｖ
Ｎ
Ｔ
Ｍ
ｋ
ｖ
ｎ
ｔ
ｍ
一種
二〇
七〇
三〇
一〇
四・五
一〇
五〇
一
二
一五
二種
三〇
八五
一五
一五
六〇
三
一
作動試験
イ
室温よりＫ度高い風速Ｖセンチメートル毎秒の垂直気流に投入したとき、Ｎ秒以内で火災信号を発信すること。
ロ
室温からＴ度毎分の割合で直線的に上昇する水平気流を加えたとき、Ｍ分以内で火災信号を発信すること。
二
不作動試験
イ
室温よりｋ度高い風速ｖセンチメートル毎秒の垂直気流に投入したとき、ｎ分以内で作動しないこと。
ロ
室温からｔ度毎分の割合で直線的に上昇する水平気流を加えたとき、ｍ分以内で作動しないこと。
（差動式分布型感知器の感度）
第十三条
差動式分布型感知器で空気管式のものの感度は、その有する種別に応じ、空気管自体の温度上昇率ｔ
１
及びｔ
２
の値を次の表のように定めた場合次に定める試験に合格するものでなければならない。
種別
ｔ
１
ｔ
２
一種
七・五
一
二種
一五
二
三種
三〇
四
一
作動試験
検出部から最も離れた空気管の部分二十メートルがｔ
１
度毎分の割合で直線的に上昇したとき、一分以内で火災信号を発信すること。
二
不作動試験
空気管全体がｔ
２
度毎分の割合で直線的に上昇したとき、作動しないこと。
２
前項の規定は、差動式分布型感知器で空気管式以外のものの感度について準用する。
（定温式感知器の公称作動温度の区分及び感度）
第十四条
定温式感知器の公称作動温度は、六十度以上百五十度以下とし、六十度以上八十度以下のものは五度刻み、八十度を超えるものは十度刻みとする。
２
定温式感知器の感度は、その有する種別及び公称作動温度に応じ、次に定める試験に合格するものでなければならない。
一
作動試験
公称作動温度の百二十五パーセントの温度の風速一メートル毎秒の垂直気流に投入したとき、それぞれ次の表に定める時間以内で火災信号を発信すること。
種別
室温
零度
零度以外
特種
四〇秒
室温θ
ｒ
（度）のときの作動時間ｔ（秒）は、次の式より算出する。
ｔ＝ｔ
０
ｌｏｇ
１０
（１＋（（θ－θ
ｒ
）／δ））／ｌｏｇ
１０
（１＋（θ／δ））
一種
一二〇秒
二種
三〇〇秒
注
ｔ
０
は室温が零度のときの作動時間（秒）を、θは公称作動温度（度）を、δは公称作動温度と作動試験温度との差を示す。
二
不作動試験
公称作動温度より十度低い風速一メートル毎秒の垂直気流に投入したとき、十分以内で作動しないこと。
（熱複合式スポット型感知器の公称作動温度の区分及び感度）
第十五条
前条第一項の規定は、熱複合式スポット型感知器の公称作動温度について準用する。
２
熱複合式スポット型感知器の感度は、その有する性能、種別及び公称作動温度に応じ、第十二条及び前条第二項に規定するそれぞれの試験に合格するものでなければならない。
（補償式スポット型感知器の公称定温点の区分及び感度）
第十五条の二
第十四条第一項の規定は、補償式スポット型感知器の公称定温点の区分について準用する。
２
補償式スポット型感知器の感度は、その有する種別及び公称定温点に応じ、Ｋ、Ｖ、Ｎ、Ｔ、Ｍ、ｋ、ｖ、ｎ、ｔ及びｍの値を次の表のように定めた場合、次に定める試験に合格するものでなければならない。
種別
作動試験
不作動試験
階段上昇
直線上昇
階段上昇
直線上昇
Ｋ
Ｖ
Ｎ
Ｔ
Ｍ
ｋ
ｖ
ｎ
ｔ
ｍ
一種
二〇
七〇
三〇
一〇
四・五
一〇
五〇
一
二
一〇
二種
三〇
八五
一五
一五
六〇
三
一
作動試験
イ
室温よりＫ度高い風速Ｖセンチメートル毎秒の垂直気流に投入したとき、Ｎ秒以内で火災信号を発信すること。
ロ
室温からＴ度毎分の割合で直線的に上昇する水平気流を加えたとき、Ｍ分以内で火災信号を発信すること。
ハ
室温から一度毎分の割合で直線的に上昇する水平気流を加えたとき、公称定温点より十度低い温度以上、十度高い温度以下で火災信号を発信すること。
二
不作動試験
イ
室温よりｋ度高い風速ｖセンチメートル毎秒の垂直気流に投入したとき、ｎ分以内で作動しないこと。
ロ
室温からｔ度毎分の割合で直線的に上昇する水平気流を加えたとき、公称定温点より十度低い温度に達しない限りｍ分以内で作動しないこと。
（熱アナログ式スポット型感知器の公称感知温度範囲、連続応答性及び感度）
第十五条の三
熱アナログ式スポット型感知器の公称感知温度範囲は、上限値にあつては六十度以上百六十五度以下、下限値にあつては十度以上上限値より十度低い温度以下とし、一度刻みとする。
２
熱アナログ式スポット型感知器は、公称感知温度範囲の下限値から上限値に達するまでその温度が二度毎分以下の一定の割合で直線的に上昇する水平気流を加えたとき、そのときの気流の温度に対応した火災情報信号を発信するものでなければならない。
３
熱アナログ式スポット型感知器の感度は、公称感知温度範囲内の任意の温度において、第十四条第二項第一号に定める特種の種別のものの作動試験に準じた試験に合格するものでなければならない。
（イオン化式スポット型感知器の公称蓄積時間の区分及び感度）
第十六条
イオン化式スポット型感知器の蓄積時間（周囲の空気が一定の濃度以上の煙を含むに至つたことを感知してから、感知を継続し、火災信号を発信するまでの時間をいう。以下同じ。）は、五秒を超え六十秒以内とし、公称蓄積時間は、十秒以上六十秒以内で十秒刻みとする。
２
イオン化式スポット型感知器の感度は、その有する種別及び公称蓄積時間に応じ、Ｋ、Ｖ、Ｔ及びｔの値を次の表のように定めた場合、次に定める試験に合格するものでなければならない。
種別
Ｋ
Ｖ
Ｔ
ｔ
一種
〇・一九
二〇以上
四〇以下
三〇
五
二種
〇・二四
三種
〇・二八
注
Ｋは、公称作動電離電流変化率であり、平行板電極（電極間の間隔が二センチメートルで、一方の電極が直径五センチメートルの円形の金属板に八・二マイクロキュリーのアメリシウム二四一を取り付けたものをいう。）間に二十ボルトの直流電圧を加えたときの煙による電離電流の変化率をいう。
一
作動試験
