屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。
６
雪下ろしを行う慣習のある地方においては、その地方における垂直積雪量が一メートルを超える場合においても、積雪荷重は、雪下ろしの実況に応じて垂直積雪量を一メートルまで減らして計算することができる。
７
前項の規定により垂直積雪量を減らして積雪荷重を計算した建築物については、その出入口、主要な居室又はその他の見やすい場所に、その軽減の実況その他必要な事項を表示しなければならない。
（風圧力）
第八十七条
風圧力は、速度圧に風力係数を乗じて計算しなければならない。
２
前項の速度圧は、次の式によつて計算しなければならない。
ｑ＝０．６Ｅ　Ｖ
０
２
（この式において、ｑ、Ｅ及びＶ
０
は、それぞれ次の数値を表すものとする。
ｑ
速度圧（単位　一平方メートルにつきニュートン）
Ｅ
当該建築物の屋根の高さ及び周辺の地域に存する建築物その他の工作物、樹木その他の風速に影響を与えるものの状況に応じて国土交通大臣が定める方法により算出した数値
Ｖ
０
その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の性状に応じて三十メートル毎秒から四十六メートル毎秒までの範囲内において国土交通大臣が定める風速（単位　メートル毎秒））
３
建築物に近接してその建築物を風の方向に対して有効にさえぎる他の建築物、防風林その他これらに類するものがある場合においては、その方向における速度圧は、前項の規定による数値の二分の一まで減らすことができる。
４
第一項の風力係数は、風洞試験によつて定める場合のほか、建築物又は工作物の断面及び平面の形状に応じて国土交通大臣が定める数値によらなければならない。
（地震力）
第八十八条
建築物の地上部分の地震力については、当該建築物の各部分の高さに応じ、当該高さの部分が支える部分に作用する全体の地震力として計算するものとし、その数値は、当該部分の固定荷重と積載荷重との和（第八十六条第二項ただし書の規定により特定行政庁が指定する多雪区域においては、更に積雪荷重を加えるものとする。）に当該高さにおける地震層せん断力係数を乗じて計算しなければならない。
この場合において、地震層せん断力係数は、次の式によつて計算するものとする。
Ｃｉ＝ＺＲｔＡｉＣｏ
（この式において、Ｃｉ、Ｚ、Ｒｔ、Ａｉ及びＣｏは、それぞれ次の数値を表すものとする。
Ｃｉ
建築物の地上部分の一定の高さにおける地震層せん断力係数
Ｚ
その地方における過去の地震の記録に基づく震害の程度及び地震活動の状況その他地震の性状に応じて一・〇から〇・七までの範囲内において国土交通大臣が定める数値
Ｒｔ
建築物の振動特性を表すものとして、建築物の弾性域における固有周期及び地盤の種類に応じて国土交通大臣が定める方法により算出した数値
Ａｉ
建築物の振動特性に応じて地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表すものとして国土交通大臣が定める方法により算出した数値
Ｃｏ
標準せん断力係数）
２
標準せん断力係数は、〇・二以上としなければならない。
ただし、地盤が著しく軟弱な区域として特定行政庁が国土交通大臣の定める基準に基づいて規則で指定する区域内における木造の建築物（第四十六条第二項第一号に掲げる基準に適合するものを除く。）にあつては、〇・三以上としなければならない。
３
第八十二条の三第二号の規定により必要保有水平耐力を計算する場合においては、前項の規定にかかわらず、標準せん断力係数は、一・〇以上としなければならない。
４
建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に次の式に適合する水平震度を乗じて計算しなければならない。
ただし、地震時における建築物の振動の性状を適切に評価して計算をすることができる場合においては、当該計算によることができる。
ｋ≧０．１（１－（Ｈ／４０））Ｚ
（この式において、ｋ、Ｈ及びＺは、それぞれ次の数値を表すものとする。
ｋ
水平震度
Ｈ
建築物の地下部分の各部分の地盤面からの深さ（二十を超えるときは二十とする。）（単位　メートル）
Ｚ
第一項に規定するＺの数値）
第三款　許容応力度
（木材）
第八十九条
木材の繊維方向の許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。
ただし、第八十二条第一号から第三号までの規定によつて積雪時の構造計算をするに当たつては、長期に生ずる力に対する許容応力度は同表の数値に一・三を乗じて得た数値と、短期に生ずる力に対する許容応力度は同表の数値に〇・八を乗じて得た数値としなければならない。
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
圧縮
引張り
曲げ
せん断
１．１Ｆｃ／３
１．１Ｆｔ／３
１．１Ｆｂ／３
１．１Ｆｓ／３
２Ｆｃ／３
２Ｆｔ／３
２Ｆｂ／３
２Ｆｓ／３
この表において、Ｆｃ、Ｆｔ、Ｆｂ及びＦｓは、それぞれ木材の種類及び品質に応じて国土交通大臣が定める圧縮、引張り、曲げ及びせん断に対する基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
２
かた木で特に品質優良なものをしやち、込み
栓
せん
の類に使用する場合においては、その許容応力度は、それぞれ前項の表の数値の二倍まで増大することができる。
３
基礎ぐい、水
槽
そう
、浴室その他これらに類する常時湿潤状態にある部分に使用する場合においては、その許容応力度は、それぞれ前二項の規定による数値の七十パーセントに相当する数値としなければならない。
（鋼材等）
第九十条
鋼材等の許容応力度は、次の表一又は表二の数値によらなければならない。
一
許容応力度
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
種類
圧縮
引張り
曲げ
せん断
圧縮
引張り
曲げ
せん断
炭素鋼
構造用鋼材
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／（１．５√３）
長期に生ずる力に対する圧縮、引張り、曲げ又はせん断の許容応力度のそれぞれの数値の一・五倍とする。
ボルト
黒皮
―
Ｆ／１．５
―
―
仕上げ
―
Ｆ／１．５
―
Ｆ／２（Ｆが二四〇を超えるボルトについて、国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）
構造用ケーブル
―
Ｆ／１．５
―
―
リベット鋼
―
Ｆ／１．５
―
Ｆ／２
鋳鋼
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／（１．５√３）
ステンレス鋼
構造用鋼材
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／（１．５√３）
ボルト
―
Ｆ／１．５
―
Ｆ／（１．５√３）
構造用ケーブル
―
Ｆ／１．５
―
―
鋳鋼
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／（１．５√３）
鋳鉄
Ｆ／１．５
―
―
―
この表において、Ｆは、鋼材等の種類及び品質に応じて国土交通大臣が定める基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
二
種類
許容応力度
長期に生ずる力に対する許容応力度
短期に生ずる力に対する許容応力度
（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
圧縮
引張り
せん断補強以外に用いる場合
せん断補強に用いる場合
せん断補強以外に用いる場合
せん断補強に用いる場合
丸鋼
Ｆ／１．５
（当該数値が一五五を超える場合には、一五五）
Ｆ／１．５
（当該数値が一五五を超える場合には、一五五）
Ｆ／１．５
（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ
Ｆ
Ｆ（当該数値が二九五を超える場合には、二九五）
異形鉄筋
径二十八ミリメートル以下のもの
Ｆ／１．５
（当該数値が二一五を超える場合には、二一五）
Ｆ／１．５
（当該数値が二一五を超える場合には、二一五）
Ｆ／１．５
（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ
Ｆ
Ｆ（当該数値が三九〇を超える場合には、三九〇）
径二十八ミリメートルを超えるもの
Ｆ／１．５
（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ／１．５
（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ／１．５
（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ
Ｆ
Ｆ（当該数値が三九〇を超える場合には、三九〇）
鉄線の径が四ミリメートル以上の溶接金網
―
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
―
Ｆ（ただし、床版に用いる場合に限る。）
Ｆ
この表において、Ｆは、表一に規定する基準強度を表すものとする。
（コンクリート）
第九十一条
コンクリートの許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。
ただし、異形鉄筋を用いた付着について、国土交通大臣が異形鉄筋の種類及び品質に応じて別に数値を定めた場合は、当該数値によることができる。
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
せん断
付着
圧縮
引張り
せん断
付着
Ｆ／３
Ｆ／３０
（Ｆが二一を超えるコンクリートについて、国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）
〇・七（軽量骨材を使用するものにあつては、〇・六）
長期に生ずる力に対する圧縮、引張り、せん断又は付着の許容応力度のそれぞれの数値の二倍（Ｆが二一を超えるコンクリートの引張り及びせん断について、国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）とする。
