（一）　次のイ又はロに該当すること。ただし、ロの基準については、航空業務を行うに当たり、常用眼鏡（航空業務を行うに当たり常用する矯正眼鏡をいう。）を使用し、かつ、予備の眼鏡を携帯することを航空身体検査証明に付す条件とする者に限る。
イ　各眼が裸眼で〇・七以上及び両眼で一・〇以上の遠見視力を有すること。
ロ　各眼について、各レンズの屈折度が（±）八ジオプトリーを超えない範囲の常用眼鏡により〇・七以上、かつ、両眼で一・〇以上に矯正することができること。
（二）　裸眼又は自己の矯正眼鏡の使用により各眼が八〇センチメートルの視距離で、近見視力表（三〇センチメートル視力用）により〇・二以上の視標を判読できること。
（三）　裸眼又は自己の矯正眼鏡の使用により各眼が三〇センチメートルから五〇センチメートルまでの間の任意の視距離で近見視力表（三〇センチメートル視力用）の〇・五以上の視標を判読できること。
（四）　航空業務に支障を来すおそれのある両眼視機能の異常がないこと。
（五）　航空業務に支障を来すおそれのある視野の異常がないこと。
（六）　航空業務に支障を来すおそれのある眼球運動の異常がないこと。
（七）　航空業務に支障を来すおそれのある色覚の異常がないこと。
（一）　次のイ又はロに該当すること。ただし、ロの基準については、航空業務を行うに当たり、常用眼鏡（航空業務を行うに当たり常用する矯正眼鏡をいう。）を使用し、かつ、予備の眼鏡を携帯することを航空身体検査証明に付す条件とする者に限る。
イ　各眼が裸眼で〇・七以上の遠見視力を有すること。
ロ　各眼について、各レンズの屈折度が（±）八ジオプトリーを超えない範囲の常用眼鏡により〇・七以上に矯正することができること。
（二）　裸眼又は自己の矯正眼鏡の使用により各眼が三〇センチメートルから五〇センチメートルまでの間の任意の視距離で近見視力表（三〇センチメートル視力用）の〇・五以上の視標を判読できること。
（三）　航空業務に支障を来すおそれのある両眼視機能の異常がないこと。
（四）　航空業務に支障を来すおそれのある視野の異常がないこと。
（五）　航空業務に支障を来すおそれのある眼球運動の異常がないこと。
（六）　航空業務に支障を来すおそれのある色覚の異常がないこと。
十一　耳鼻咽喉
（一）　内耳、中耳（乳様突起を含む。）又は外耳に航空業務に支障を来すおそれのある疾患がないこと。
（二）　平衡機能障害がないこと。
（三）　航空業務に支障を来すおそれのある鼓膜の異常がないこと。
（四）　耳管機能障害がないこと。
（五）　鼻
腔
くう
、副鼻
腔
くう
又は咽喉頭に航空業務に支障を来すおそれのある疾患がないこと。
（六）　鼻
腔
くう
の通気を著しく妨げる鼻中隔の
彎
わん
曲がないこと。
（七）
吃
きつ
、発声障害又は言語障害がないこと。
（一）　内耳、中耳（乳様突起を含む。）又は外耳に航空業務に支障を来すおそれのある疾患がないこと。
（二）　平衡機能障害がないこと。
（三）　航空業務に支障を来すおそれのある鼓膜の異常がないこと。
（四）　耳管機能障害がないこと。
（五）　鼻
腔
くう
、副鼻
腔
くう
又は咽喉頭に航空業務に支障を来すおそれのある疾患がないこと。
（六）　鼻
腔
くう
の通気を著しく妨げる鼻中隔の
彎
わん
曲がないこと。
（七）
吃
きつ
、発声障害又は言語障害がないこと。
十二　聴力
暗騒音が五〇デシベル（Ａ）未満の部屋で、各耳について五〇〇、一、〇〇〇及び二、〇〇〇ヘルツの各周波数において三五デシベルを超える聴力低下並びに三、〇〇〇ヘルツの周波数において五〇デシベルを超える聴力低下がないこと。
（一）　計器飛行証明を有する者にあつては、暗騒音が五〇デシベル（Ａ）未満の部屋で、各耳について五〇〇、一、〇〇〇及び二、〇〇〇ヘルツの各周波数において三五デシベルを超える聴力低下並びに三、〇〇〇ヘルツの周波数において五〇デシベルを超える聴力低下がないこと。
（二）　（一）に掲げる者以外の者にあつては、次のいずれかに該当すること。
イ　暗騒音が五〇デシベル（Ａ）未満の部屋で、各耳について五〇〇、一、〇〇〇及び二、〇〇〇ヘルツの各周波数において四五デシベルを超える聴力低下がないこと。これを満たさない場合は、暗騒音が五〇デシベル（Ａ）未満の部屋で、いずれか一方の耳について五〇〇、一、〇〇〇及び二、〇〇〇ヘルツの各周波数において三〇デシベルを超える聴力低下がないこと。
ロ　暗騒音が五〇デシベル（Ａ）未満の部屋で、後方二メートルの距離から発せられた通常の強さの会話の音声を両耳を使用して正しく聴取できること。
十三　口
腔
くう
及び歯牙
口
腔
くう
及び歯牙に航空業務に支障を来すおそれのある疾患又は機能障害がないこと。
口
腔
くう
及び歯牙に航空業務に支障を来すおそれのある疾患又は機能障害がないこと。
十四　総合
航空業務に支障を来すおそれのある心身の欠陥がないこと。
航空業務に支障を来すおそれのある心身の欠陥がないこと。
別表第五
（第七十九条関係）
１
飛行場名標識
備考
一
文字は、ローマ字とすること。
二
色彩は、明瞭に識別することができるものとする。
２
着陸帯標識
一
陸上ヘリポートの場合（イ又はロのいずれかによること。）
イ
ロ
備考
一
標識は、イの場合は二百メートル以下の等間隔に、ロの場合は九十メートル以下の等間隔に設置すること。
二
色彩は、イの場合は明瞭な一色とし、ロの場合は対照的な二色とする。
二
水上空港等又は水上ヘリポートの場合
備考
一
標識は、千メートル以下のほぼ等間隔に設置すること。
二
色彩は黒及び黄とし、幅〇・一五メートル以上の帯状とすること。
三
周囲の状況により支障がないと認められる場合は、標識の形状を同程度の大きさの円筒形その他の形状のものとしてもよい。
３
指示標識、滑走路中心線標識、滑走路進入端標識及び滑走路中央標識
一
計器着陸用滑走路の場合
イ
幅が三十メートル以上の滑走路の場合
ロ
幅が三十メートル未満の滑走路の場合
二
非計器着陸用滑走路の場合
イ
幅が三十メートル以上の滑走路の場合
ロ
幅が三十メートル未満の滑走路の場合
備考
一
色彩は、明瞭な一色とすること。
二
指示標識の数字は、進入方向から見た滑走路の方位を磁北から右まわりに測つたものの十分の一（小数点以下第一位を四捨五入する。）の整数とする。一桁となる場合は最初に〇をつける。
三
前号の規定にかかわらず、前号の方法によつて求めた指示標識の数字が、近接する空港等の滑走路の指示標識の数字と等しくなる場合には、指示標識の数字は、前号の方法によつて求めた指示標識の数字に一を加えた整数又は一を減じた整数とする。
四
平行滑走路における指示標識は、次の例による。
五
前号の指示標識の文字は、平行滑走路の進入方向に向つて左側から順次に次のとおりとすること。
二本の平行滑走路の場合ＬＲ
三本の平行滑走路の場合ＬＣＲ
四本の平行滑走路の場合
五本の平行滑走路の場合
六
指示標識の数字及び文字の書体は次図のとおりとし、寸法は次図に示すもの以上とする。
七
精密進入用滑走路における滑走路中心線標識の幅は、〇・九メートル以上とすること。
八
滑走路進入端標識の縦
縞
しま
の本数は、次表の上欄に掲げる滑走路の幅の区分に応じ、それぞれ同表の下欄に掲げるとおりとすること。
ただし、次表の上欄に掲げる幅の滑走路以外の滑走路に係る縦
縞
しま
の本数は、国土交通大臣の指定するところによること。
滑走路の幅
縦
縞
しま
の本数
六十メートル
十六本
四十五メートル
十二本
三十メートル
八本
二十五メートル
六本
十五メートル
四本
４
移設滑走路進入端標識
備考
色彩は、明瞭な一色とすること。
５
目標点標識及び接地帯標識
一
陸上空港等の場合
イ
長さが二千四百メートル以上の滑走路の場合
ロ
長さが千五百メートル以上二千四百メートル未満の滑走路の場合
ハ
長さが千二百メートル以上千五百メートル未満の滑走路の場合
ニ
長さが九百メートル以上千二百メートル未満の滑走路の場合
（１）
精密進入用滑走路の場合
（２）
非精密進入用滑走路の場合
ホ
長さが九百メートル未満の計器着陸用滑走路の場合
二
陸上ヘリポートの場合
備考
色彩は、明瞭な一色とすること。
６
滑走路縁標識
一
舗装された滑走路の場合
イ
幅が三十メートル以上の滑走路の場合
ロ
幅が三十メートル未満の滑走路の場合
備考
色彩は、明瞭な一色とすること。
二
舗装されていない滑走路の場合
備考
一
標識は、九十メートル（末端附近にあつては十五メートル）以下の等間隔に設置すること。
二
色彩は、末端附近のものを除き明瞭な一色とし、末端附近のものは対照的な二色で四十五度の
縞
しま
状とすること。
三
滑走路灯を設置する場合は、その灯器を標識としてもよい。
７
積雪離着陸区域標識
備考
一
標識は、高さ一・五メートルとし、百メートル以下の等間隔に設置すること。
二
色彩は、黒及びだいだいの二色とすること。
８
過走帯標識
備考
色彩は、黄色とすること。
９
誘導路中心線標識
備考
色彩は、黄色とすること。
１０
停止位置標識
一
少なくとも一方向においてカテゴリー一精密進入用滑走路の場合（次号に規定する場合を除く。）
二
少なくとも一方向においてカテゴリー二精密進入用滑走路又はカテゴリー三精密進入用滑走路の場合
イ
滑走路に接続する誘導路上に一基のみ設置する場合
ロ
滑走路に接続する誘導路上に二基設置する場合
三
第一号及び第二号以外の滑走路の場合
備考
色彩は、黄色とすること。
１１
停止位置案内標識
備考
一
