電離電流の変化率一・三五Ｋの濃度の煙を含む風速Ｖセンチメートル毎秒の気流に投入したとき、非蓄積型のものにあつてはＴ秒以内で火災信号を発信し、蓄積型のものにあつてはＴ秒以内で感知した後、公称蓄積時間より五秒短い時間以上、五秒長い時間以内で火災信号を発信すること。
二
不作動試験
電離電流の変化率〇・六五Ｋの濃度の煙を含む風速Ｖセンチメートル毎秒の気流に投入したとき、ｔ分以内で作動しないこと。
（光電式スポット型感知器の公称蓄積時間の区分及び感度）
第十七条
前条第一項の規定は、光電式スポット型感知器の蓄積時間及び公称蓄積時間について準用する。
２
光電式スポット型感知器の感度は、その有する種別及び公称蓄積時間に応じ、Ｋ、Ｖ、Ｔ及びｔの値を次の表のように定めた場合、次に定める試験に合格するものでなければならない。
種別
Ｋ
Ｖ
Ｔ
ｔ
一種
五
二〇以上
四〇以下
三〇
五
二種
一〇
三種
一五
注
Ｋは、公称作動濃度であり、減光率で示す。この場合において、減光率は、光源を色温度二千八百度の白熱電球とし、受光部を視感度に近いものとして測定する。
一
作動試験
一メートル当たりの減光率一・五Ｋの濃度の煙を含む風速Ｖセンチメートル毎秒の気流に投入したとき、非蓄積型のものにあつてはＴ秒以内で火災信号を発信し、蓄積型のものにあつてはＴ秒以内で感知した後、公称蓄積時間より五秒短い時間以上、五秒長い時間以内で火災信号を発信すること。
二
不作動試験
一メートル当たりの減光率〇・五Ｋの濃度の煙を含む風速Ｖセンチメートル毎秒の気流に投入したとき、ｔ分以内で作動しないこと。
（光電式分離型感知器の公称蓄積時間の区分、公称監視距離の区分及び感度）
第十七条の二
第十六条第一項の規定は、光電式分離型感知器の蓄積時間及び公称蓄積時間について準用する。
２
光電式分離型感知器の公称監視距離は、五メートル以上百メートル以下とし、五メートル刻みとする。
３
光電式分離型感知器の感度は、その有する種別、公称蓄積時間及び公称監視距離に応じ、Ｋ
１
、Ｋ
２
、Ｔ及びｔの値を次の表のように定めた場合、次に定める試験に合格するものでなければならない。
種別
Ｌ
１
Ｋ
１
Ｋ
２
Ｔ
ｔ
一種
四五メートル未満
〇・八×Ｌ
１
＋二九
〇・三×Ｌ
２
三〇
二
四五メートル以上
六五
二種
四五メートル未満
Ｌ
１
＋四〇
四五メートル以上
八五
注
一
Ｌ
１
は公称監視距離の最小値であり、Ｌ
２
は公称監視距離の最大値である。
二
Ｋ
１
及びＫ
２
は、煙濃度に相当する減光フィルターの性能であり、減光率で示す。この場合において、減光率は、光源をピーク波長九百四十ナノメートルの発光ダイオードとし、受光部を近赤外部に感度のピークがあるものとして測定する。
一
作動試験
送光部と受光部との間にＬ
１
に対応するＫ
１
の性能を有する減光フィルターを設置したとき、非蓄積型のものにあつてはＴ秒以内で火災信号を発信し、蓄積型のものにあつてはＴ秒以内で感知した後、公称蓄積時間より五秒短い時間以上、五秒長い時間以内で火災信号を発信すること。
二
不作動試験
送光部と受光部との間にＬ
２
に対応するＫ
２
の性能を有する減光フィルターを設置したとき、ｔ分以内で作動しないこと。
（煙複合式スポット型感知器の公称蓄積時間の区分及び感度）
第十七条の三
第十六条第一項の規定は、煙複合式スポット型感知器の蓄積時間及び公称蓄積時間について準用する。
２
煙複合式スポット型感知器の感度は、その有する性能、種別及び公称蓄積時間に応じ、第十六条第二項及び第十七条第二項に規定するそれぞれの試験に合格するものでなければならない。
（イオン化アナログ式スポット型感知器の公称感知濃度範囲、連続応答性及び感度）
第十七条の四
イオン化アナログ式スポット型感知器の公称感知濃度範囲は、一メートル当たりの減光率（第十七条第二項の表の注に定める減光率をいう。この条及び次条において同じ。）に換算した値で、上限値にあつては十五パーセント以上二十五パーセント以下、下限値にあつては一・二パーセント以上上限値より七・五パーセント低い濃度以下とし、〇・一パーセント刻みとする。
２
イオン化アナログ式スポット型感知器は、これを風速二十センチメートル毎秒以上四十センチメートル毎秒以下の気流に投入し、公称感知濃度範囲の下限値の濃度における電離電流変化率（第十六条第二項の表の注に定める電離電流の変化率をいう。この条において同じ。）から上限値の濃度における電離電流変化率に達するまでその濃度が電離電流変化率〇・一二毎分以下の一定の割合で直線的に上昇する煙をその気流に加えたとき、そのときの煙の濃度に対応した火災情報信号を発信するものでなければならない。
３
イオン化アナログ式スポット型感知器の感度は、公称感知濃度範囲内の任意の濃度において、第十六条第二項第一号に定める非蓄積型のものの作動試験に準じた試験に合格するものでなければならない。
（光電アナログ式スポット型感知器の公称感知濃度範囲、連続応答性及び感度）
第十七条の五
光電アナログ式スポット型感知器の公称感知濃度範囲は、一メートル当たりの減光率で、上限値にあつては十五パーセント以上二十五パーセント以下、下限値にあつては一・二パーセント以上上限値より七・五パーセント低い濃度以下とし、〇・一パーセント刻みとする。
２
光電アナログ式スポット型感知器は、これを風速二十センチメートル毎秒以上四十センチメートル毎秒以下の気流に投入し、公称感知濃度範囲の下限値の濃度における一メートル当たりの減光率から上限値の濃度における一メートル当たりの減光率に達するまでその濃度が一メートル当たりの減光率二・五パーセント毎分以下の一定の割合で直線的に上昇する煙をその気流に加えたとき、そのときの煙の濃度に対応した火災情報信号を発信するものでなければならない。
３
光電アナログ式スポット型感知器の感度は、公称感知濃度範囲内の任意の濃度において、第十七条第二項第一号に定める非蓄積型のものの作動試験に準じた試験に合格するものでなければならない。
（光電アナログ式分離型感知器の公称監視距離の区分、公称感知濃度範囲、連続応答性及び感度）
第十七条の六
第十七条の二第二項の規定は、光電アナログ式分離型感知器の公称監視距離について準用する。
２
光電アナログ式分離型感知器の公称感知濃度範囲は、減光率（第十七条の二第三項の表の注に定める減光率をいう。この条において同じ。）で、上限値及び下限値が次の表に定めるところによることとし、〇・一パーセント刻みとする。
区分
公称感知濃度範囲
上限値
下限値
Ｌ
１
が四十五メートル未満のもの
（０．８×Ｌ
１
＋２９）
パーセント以上
１．１×（Ｌ
１
＋４０）
パーセント以下
（０．１５×Ｌ
２
）
パーセント以上上限値より
（０．２×Ｌ
２
＋１１）
パーセント低い濃度以下
Ｌ
１
が四十五メートル以上のもの
６５パーセント以上９４パーセント以下
（０．１５×Ｌ
２
）
パーセント以上上限値より２０パーセント低い濃度以下
注
Ｌ
１
は公称監視距離の最小値であり、Ｌ
２
は公称監視距離の最大値である。
３
光電アナログ式分離型感知器は、送光部と受光部との間に減光フィルターを設置し、公称感知濃度範囲の下限値の濃度における減光率から上限値の濃度における減光率に達するまで公称監視距離の最大値の三十パーセント毎分以下の一定の割合で直線的に減光フィルターの値を変化させたとき、そのときの減光フィルターの値の変化に対応した火災情報信号を発信するものでなければならない。
４
光電アナログ式分離型感知器の感度は、公称感知濃度範囲内の任意の濃度において、第十七条の二第三項第一号に定める非蓄積型のものの作動試験に準じた試験に合格するものでなければならない。
（熱煙複合式スポット型感知器の公称作動温度の区分、公称蓄積時間の区分及び感度）
第十七条の七
第十四条第一項の規定及び第十六条第一項の規定は、熱煙複合式スポット型感知器の公称作動温度並びに蓄積時間及び公称蓄積時間についてそれぞれ準用する。
２
熱煙複合式スポット型感知器の感度は、その有する性能、種別、公称作動温度及び公称蓄積時間に応じ、第十二条又は第十四条第二項及び第十六条第二項又は第十七条第二項に規定するそれぞれの試験に合格するものでなければならない。
（炎感知器の公称監視距離の区分、感度及び視野角）
第十七条の八
炎感知器の公称監視距離は、視野角五度ごとに定めるものとし、二十メートル未満の場合にあつては一メートル刻み、二十メートル以上の場合にあつては五メートル刻みとする。
２
炎感知器の感度は、次に定める試験に合格するものでなければならない。
一
作動試験
感知器の区分及び視野角ごとの公称監視距離に応じ、Ｌ及びｄの値を次の表のように定めた場合、感知器から水平距離でＬメートル離れた箇所において、一辺の長さがｄセンチメートルの正方形燃焼皿でノルマルヘプタンを燃焼させたとき、三十秒以内で火災信号を発信すること。
区分
Ｌ
ｄ
屋内型
公称監視距離の一・二倍の値
三三
屋外型又は道路型
公称監視距離の一・四倍の値
七〇
二
不作動試験
紫外線及び赤外線の受光量が、前号の作動試験における受光量の四分の一のとき、一分以内で作動しないこと。
３
道路型の炎感知器は、最大視野角が百八十度以上でなければならない。
（感度試験の条件）
第十八条
第十二条から前条までに定める試験は、感知器を室温と同じ温度の強制通風中に三十分間放置した後において行うものとする。
（周囲温度試験）
第十九条
