前項の壁の長さは、その壁に相隣つて接着する二つの壁（控壁でその基礎の部分における長さが、控壁の接着する壁の高さの三分の一以上のものを含む。以下この節において「対隣壁」という。）がその壁に接着する部分間の中心距離をいう。
（壁の厚さ）
第五十五条
組積造の壁の厚さ（仕上材料の厚さを含まないものとする。以下この節において同じ。）は、その建築物の階数及びその壁の長さ（前条第二項の壁の長さをいう。以下この節において同じ。）に応じて、それぞれ次の表の数値以上としなければならない。
建築物の階数
壁の長さ
五メートル以下の場合
五メートルをこえる場合
（単位　センチメートル）
（単位　センチメートル）
階数が二以上の建築物
三〇
四〇
階数が一の建築物
二〇
三〇
２
組積造の各階の壁の厚さは、その階の壁の高さの十五分の一以上としなければならない。
３
組積造の間仕切壁の壁の厚さは、前二項の規定による壁の厚さより十センチメートル以下を減らすことができる。
ただし、二十センチメートル以下としてはならない。
４
組積造の壁を二重壁とする場合においては、前三項の規定は、そのいずれか一方の壁について適用する。
５
組積造の各階の壁の厚さは、その上にある壁の厚さより薄くしてはならない。
６
鉄骨造、鉄筋コンクリート造又は鉄骨鉄筋コンクリート造の建築物における組積造の帳壁は、この条の規定の適用については、間仕切壁とみなす。
（
臥梁
がりよう
）
第五十六条
組積造の壁には、その各階の壁頂（切妻壁がある場合においては、その切妻壁の壁頂）に鉄骨造又は鉄筋コンクリート造の
臥梁
がりよう
を設けなければならない。
ただし、その壁頂に鉄筋コンクリート造の屋根版、床版等が接着する場合又は階数が一の建築物で壁の厚さが壁の高さの十分の一以上の場合若しくは壁の長さが五メートル以下の場合においては、この限りでない。
（開口部）
第五十七条
組積造の壁における窓、出入口その他の開口部は、次の各号に定めるところによらなければならない。
一
各階の対隣壁によつて区画されたおのおのの壁における開口部の幅の総和は、その壁の長さの二分の一以下とすること。
二
各階における開口部の幅の総和は、その階における壁の長さの総和の三分の一以下とすること。
三
一の開口部とその直上にある開口部との垂直距離は、六十センチメートル以上とすること。
２
組積造の壁の各階における開口部相互間又は開口部と対隣壁の中心との水平距離は、その壁の厚さの二倍以上としなければならない。
ただし、開口部周囲を鉄骨又は鉄筋コンクリートで補強した場合においては、この限りでない。
３
幅が一メートルをこえる開口部の上部には、鉄筋コンクリート造のまぐさを設けなければならない。
４
組積造のはね出し窓又ははね出し縁は、鉄骨又は鉄筋コンクリートで補強しなければならない。
５
壁付暖炉の組積造の炉胸は、暖炉及び煙突を充分に支持するに足りる基礎の上に造り、かつ、上部を積出しとしない構造とし、木造の建築物に設ける場合においては、更に鋼材で補強しなければならない。
（壁のみぞ）
第五十八条
組積造の壁に、その階の壁の高さの四分の三以上連続した縦壁みぞを設ける場合においては、その深さは壁の厚さの三分の一以下とし、横壁みぞを設ける場合においては、その深さは壁の厚さの三分の一以下で、かつ、長さを三メートル以下としなければならない。
（鉄骨組積造である壁）
第五十九条
鉄骨組積造である壁の組積造の部分は、鉄骨の軸組にボルト、かすがいその他の金物で緊結しなければならない。
（補強を要する組積造）
第五十九条の二
高さ十三メートル又は軒の高さが九メートルを超える建築物にあつては、国土交通大臣が定める構造方法により、鉄筋、鉄骨又は鉄筋コンクリートによつて補強しなければならない。
（手すり又は手すり壁）
第六十条
手すり又は手すり壁は、組積造としてはならない。
ただし、これらの頂部に鉄筋コンクリート造の
臥梁
がりよう
を設けた場合においては、この限りでない。
（組積造のへい）
第六十一条
組積造のへいは、次の各号に定めるところによらなければならない。
一
高さは、一・二メートル以下とすること。
二
各部分の壁の厚さは、その部分から壁頂までの垂直距離の十分の一以上とすること。
三
長さ四メートル以下ごとに、壁面からその部分における壁の厚さの一・五倍以上突出した控壁（木造のものを除く。）を設けること。
ただし、その部分における壁の厚さが前号の規定による壁の厚さの一・五倍以上ある場合においては、この限りでない。
四
基礎の根入れの深さは、二十センチメートル以上とすること。
（構造耐力上主要な部分等のささえ）
第六十二条
組積造である構造耐力上主要な部分又は構造耐力上主要な部分でない組積造の壁で高さが二メートルをこえるものは、木造の構造部分でささえてはならない。
第四節の二　補強コンクリートブロツク造
（適用の範囲）
第六十二条の二
この節の規定は、補強コンクリートブロツク造の建築物又は補強コンクリートブロツク造と鉄筋コンクリート造その他の構造とを併用する建築物の補強コンクリートブロツク造の構造部分に適用する。
２
高さが四メートル以下で、かつ、延べ面積が二十平方メートル以内の建築物については、この節の規定中第六十二条の六及び第六十二条の七の規定に限り適用する。
第六十二条の三
削除
（耐力壁）
第六十二条の四
各階の補強コンクリートブロツク造の耐力壁の中心線により囲まれた部分の水平投影面積は、六十平方メートル以下としなければならない。
２
各階の張り間方向及びけた行方向に配置する補強コンクリートブロツク造の耐力壁の長さのそれぞれの方向についての合計は、その階の床面積一平方メートルにつき十五センチメートル以上としなければならない。
３
補強コンクリートブロツク造の耐力壁の厚さは、十五センチメートル以上で、かつ、その耐力壁に作用するこれと直角な方向の水平力に対する構造耐力上主要な支点間の水平距離（以下第六十二条の五第二項において「耐力壁の水平力に対する支点間の距離」という。）の五十分の一以上としなければならない。
４
補強コンクリートブロック造の耐力壁は、その端部及び隅角部に径十二ミリメートル以上の鉄筋を縦に配置するほか、径九ミリメートル以上の鉄筋を縦横に八十センチメートル以内の間隔で配置したものとしなければならない。
５
補強コンクリートブロツク造の耐力壁は、前項の規定による縦筋の末端をかぎ状に折り曲げてその縦筋の径の四十倍以上基礎又は基礎ばり及び
臥梁
がりよう
又は屋根版に定着する等の方法により、これらと互いにその存在応力を伝えることができる構造としなければならない。
６
第四項の規定による横筋は、次の各号に定めるところによらなければならない。
一
末端は、かぎ状に折り曲げること。
ただし、補強コンクリートブロック造の耐力壁の端部以外の部分における異形鉄筋の末端にあつては、この限りでない。
二
継手の重ね長さは、溶接する場合を除き、径の二十五倍以上とすること。
三
補強コンクリートブロック造の耐力壁の端部が他の耐力壁又は構造耐力上主要な部分である柱に接着する場合には、横筋の末端をこれらに定着するものとし、これらの鉄筋に溶接する場合を除き、定着される部分の長さを径の二十五倍以上とすること。
（
臥梁
がりよう
）
第六十二条の五
補強コンクリートブロツク造の耐力壁には、その各階の壁頂に鉄筋コンクリート造の
臥梁
がりよう
を設けなければならない。
ただし、階数が一の建築物で、その壁頂に鉄筋コンクリート造の屋根版が接着する場合においては、この限りでない。
２
臥梁
がりよう
の有効幅は、二十センチメートル以上で、かつ、耐力壁の水平力に対する支点間の距離の二十分の一以上としなければならない。
（目地及び空胴部）
第六十二条の六
コンクリートブロツクは、その目地塗面の全部にモルタルが行きわたるように組積し、鉄筋を入れた空胴部及び縦目地に接する空胴部は、モルタル又はコンクリートで埋めなければならない。
２
補強コンクリートブロック造の耐力壁、門又はへいの縦筋は、コンクリートブロックの空胴部内で継いではならない。
ただし、溶接接合その他これと同等以上の強度を有する接合方法による場合においては、この限りでない。
（帳壁）
第六十二条の七
補強コンクリートブロツク造の帳壁は、鉄筋で、木造及び組積造（補強コンクリートブロツク造を除く。）以外の構造耐力上主要な部分に緊結しなければならない。
（塀）
第六十二条の八
補強コンクリートブロック造の塀は、次の各号（高さ一・二メートル以下の塀にあつては、第五号及び第七号を除く。）に定めるところによらなければならない。
ただし、国土交通大臣が定める基準に従つた構造計算によつて構造耐力上安全であることが確かめられた場合においては、この限りでない。
一
高さは、二・二メートル以下とすること。
二
壁の厚さは、十五センチメートル（高さ二メートル以下の塀にあつては、十センチメートル）以上とすること。
三
壁頂及び基礎には横に、壁の端部及び隅角部には縦に、それぞれ径九ミリメートル以上の鉄筋を配置すること。
四
壁内には、径九ミリメートル以上の鉄筋を縦横に八十センチメートル以下の間隔で配置すること。
五
長さ三・四メートル以下ごとに、径九ミリメートル以上の鉄筋を配置した控壁で基礎の部分において壁面から高さの五分の一以上突出したものを設けること。
六
第三号及び第四号の規定により配置する鉄筋の末端は、かぎ状に折り曲げて、縦筋にあつては壁頂及び基礎の横筋に、横筋にあつてはこれらの縦筋に、それぞれかぎ掛けして定着すること。
