パウロ・フレイレの提唱した教育アプローチの名前は何？
パウロ・フレイレ
フレイレは、彼曰く「銀行型教育」への取り組みで知られており、その言葉で教師によって知識の蓄積をされていく空の口座としての生徒像を比喩した。もちろん、これはそれほど新しい考え方であるわけではない。ジャン・ジャック・ルソーが提唱した「能動的な学習者としてのこども」という概念は、基本的に「銀行型教育」の概念と同じものであるタブラ・ラサとは道を異にしている。またジョン・デューイやアルフレッド・ノース・ホワイトヘッドのような思想家は、ただの「事実」の伝達が教育の目標であるという考え方を批判していた。フレイレの研究は、批判教育学の基礎となっている。
ジャック・デリダ
1968年以後、デリダは1970年代から80年代にかけて哲学教育運動を展開する。1968年の五月革命以降、当局は時間数を削減したり、必須制を自由選択制にしたり、教員数を削減するなど哲学教育を抑圧（弾圧）し、産業社会の要求にそう実用的な教育政策方針をとった。これに対してデリダら教員と学生あわせて30名ほどで1974年4月、この問題に対処するための「哲学教育研究グループ」（Groupe de Recherches sur l’Enseignement PHilosophique・GREPH）を結成した[10]。以降、文部省改革案への反対表明など、さまざまな批判運動を展開する。このなかでデリダは、哲学教育を削減するのではなく、むしろ時間数を増やし、学習開始年齢を引き下げよという提言を行なった。デリダはインタビューのなかで「17歳か18歳以前に哲学を学ぶことは不可能であり、危険であると、プラトン以来信じられてきましたが、これには一体、どんな政治的ないし性的理由があるのでしょう？」と問いかけ、「フランスで第六学級・第七学級と呼ばれている児童、10歳や11歳の子供たちに哲学を教えてみましたが、非常に成功しました。若い少年少女たちは哲学に興味をもつだけでなく、哲学を必要とし、それを楽しんでいました。難解なテクストと思えるものにも十分取り組んでいました」と自身の実験を報告している[11]。1978年12月、仏語および英語圏アフリカ哲学者連合国際コロキウムで「哲学教育の危機」を講演。1979年6月、ソルボンヌで公開討論会「哲学の三部会」が開かれ、委員の中には、デリダ、ドゥルーズ、リクール、ジャンケレヴィッチ、シャトレ、ナンシー、ラクー=ラバルトらがいた。1981年に成立したミッテラン政権はこの運動を支持し、1983年、「国際哲学コレージュ」が創設された。デリダは初代議長に就任、フランソワ・シャトレらとともに運営を行う。翌年、ジャン＝フランソワ・リオタールが議長に就任。こうしたデリダの教育運動はのち『哲学への権利について／法から哲学へ』（1990年）にまとめられた。